地方への転居を機に
在宅ワークを選択

学生時代からの豊富な会計業務の経験を生かす

Oさんは学生時代から会計事務所でアルバイトをしており、大学卒業後は税理士法人に就職。その事務所で10年近く働き、会社決算申告や個人申告、顧客訪問など、さまざまな業務に携わってきました。ところが夫の仕事の関係で四国に転居することになり、事務所を退職。新しい環境ですぐに就業先を見つけるのは難しいと考え、当社の在宅スタッフにご登録されました。

Oさんは豊富な経験を持っているので、在宅スタッフとしても簡単な入力業務ではなく、これまで培ってきたスキルを生かせる仕事を希望していました。

在宅スタッフの受け入れ態勢が整っている事務所

Oさんに紹介したのは、すでに3人の在宅スタッフと契約しており、Oさんで4人目となる税理士事務所です。同事務所は首都圏の郊外にオフィスを構えていることもあり、フルタイムで働けるスタッフの採用に苦労していました。そこで、在宅スタッフを活用することで仕事を回していたわけです。在宅スタッフのマネジメントを担当する専任スタッフを配置しています。

在宅スタッフを活用する仕組みが整っているため、Oさんもスムーズに仕事に取り掛かることができたようです。ただし、当初はOさんがメール中心のコミュニケーションを好むのに対して、先方の担当者は電話での連絡を好んだため、そこから行き違いが生じたこともあったようです。当社が提供している在宅支援サービスのシステムには、チャット機能があります。その機能の活用を事務所側にお願いしたところ、それ以降は行き違いも減ったようです。

Oさんはまだこの事務所と仕事を始めたばかり。慣れてくれば、Oさんが希望している難度の高い業務を任される場面が、もっと増えてくるのではないかと思います。