経理界のホームラン王?! ノボルの経理スコアブック
資産と費用(46)
どうも、野球大好き経理マンのノボルです!
今年の日本シリーズは最後まで目の離せない展開の試合ばかりで本当に面白かったですね。
個人的には広島がやや有利かと思っていましたが、日本ハムがレギュラーシーズンさながらの大逆転劇で10年ぶりの日本一に輝きました。
これで2016年のプロ野球は一区切りとなりましたが、今月は来年のWBCに向けた侍ジャパンの強化試合も行われます。
東京ドームにメキシコ代表とオランダ代表を迎えて計4試合の開催が予定されていますが、いずれも侮れない相手です。
WBCでも対戦する可能性のある両チームですので、この試合でしっかり力量を見究めていきたい所です。
いずれにしましてもまさに今のプロ野球のオールスターチームである侍ジャパンがどんなパフォーマンスを見せてくれるのか、とても楽しみですね!
今回も引き続き「減価償却」についての基本的なお話をしていきたいと思います。
前回は「級数法」の具体的な計算方法について解説いたしました。
今回は同じように「生産高比例法」の計算方法について具体例をあげながらご紹介いたします。
「資産と費用(44)」の回でお話したように「生産高比例法」は特定の資産に対してのみ適用される方法です。
それはどのような資産かと言いますと、その資産の使用を始める時点で最終的にどれだけの量が使用できるかわかっているものです。
例えば金属や石炭などの鉱山にその採掘のため建設された建物や付属設備、構築物などが当てはまります。
これらは「鉱業用設備」と呼ばれ、その鉱山の採掘可能な総量を基準として減価償却を行います。
具体的な計算方法は以下のようになります。
取得原価 × 当期の採掘量 / 総採掘可能量 = 当期の減価償却費
また自動車や航空機についても、走行(飛行)距離の総量をメーカーが定めていたりしますので「生産高比例法」を適用することが可能です。
その場合の計算方法は以下のような感じです。
取得原価 × 当期の走行(飛行)距離 / 総走行(飛行)距離 = 当期の減価償却費
では自動車を例にして、具体的な数字を当てはめてみます。
【例】取得原価100万円、総走行距離10万kmの自動車を「生産高比例法」により減価償却する(残存価額はゼロとする)
1年目(走行距離:2万km): 1,000,000円 × 20,000km / 100,000km = 200,000円(未償却残高: 800,000円)
2年目(走行距離:4万km): 1,000,000円 × 40,000km / 100,000km = 400,000円(未償却残高: 400,000円)
3年目(走行距離:3万km): 1,000,000円 × 30,000km / 100,000km = 300,000円(未償却残高: 100,000円)
4年目(走行距離:1万km): 1,000,000円 × 10,000km / 100,000km = 100,000円(未償却残高=残存価額:0円)
上記の例を見て頂いてわかるように、「生産高比例法」の計算方法は非常にシンプルです。
「使用した分だけ価値を減らしていく」という意味では、最も減価償却の考え方の原則に近い方法であるとも言えます。
しかしこの方法の最大の欠点は、総使用可能量がはっきりしている資産にしか適用出来ないということです。
そのため実務上この「生産高比例法」はそれほど使用されず、重要性も低めになっています。
前述したように自動車にも適用することは出来るのですが、実務では他の資産に適用している方法に合わせて「定率法」などで計算することも多くなっています。
次回はこれまでも少し触れてまいりました税法上の減価償却の取り扱いについてお話いたしたいと思います。
今回はここでゲームセット!
今日も早く仕事を終えてナイターへ!!
今年の日本シリーズは最後まで目の離せない展開の試合ばかりで本当に面白かったですね。
個人的には広島がやや有利かと思っていましたが、日本ハムがレギュラーシーズンさながらの大逆転劇で10年ぶりの日本一に輝きました。
これで2016年のプロ野球は一区切りとなりましたが、今月は来年のWBCに向けた侍ジャパンの強化試合も行われます。
東京ドームにメキシコ代表とオランダ代表を迎えて計4試合の開催が予定されていますが、いずれも侮れない相手です。
WBCでも対戦する可能性のある両チームですので、この試合でしっかり力量を見究めていきたい所です。
いずれにしましてもまさに今のプロ野球のオールスターチームである侍ジャパンがどんなパフォーマンスを見せてくれるのか、とても楽しみですね!
今回も引き続き「減価償却」についての基本的なお話をしていきたいと思います。
前回は「級数法」の具体的な計算方法について解説いたしました。
今回は同じように「生産高比例法」の計算方法について具体例をあげながらご紹介いたします。
「資産と費用(44)」の回でお話したように「生産高比例法」は特定の資産に対してのみ適用される方法です。
それはどのような資産かと言いますと、その資産の使用を始める時点で最終的にどれだけの量が使用できるかわかっているものです。
例えば金属や石炭などの鉱山にその採掘のため建設された建物や付属設備、構築物などが当てはまります。
これらは「鉱業用設備」と呼ばれ、その鉱山の採掘可能な総量を基準として減価償却を行います。
具体的な計算方法は以下のようになります。
取得原価 × 当期の採掘量 / 総採掘可能量 = 当期の減価償却費
また自動車や航空機についても、走行(飛行)距離の総量をメーカーが定めていたりしますので「生産高比例法」を適用することが可能です。
その場合の計算方法は以下のような感じです。
取得原価 × 当期の走行(飛行)距離 / 総走行(飛行)距離 = 当期の減価償却費
では自動車を例にして、具体的な数字を当てはめてみます。
【例】取得原価100万円、総走行距離10万kmの自動車を「生産高比例法」により減価償却する(残存価額はゼロとする)
1年目(走行距離:2万km): 1,000,000円 × 20,000km / 100,000km = 200,000円(未償却残高: 800,000円)
2年目(走行距離:4万km): 1,000,000円 × 40,000km / 100,000km = 400,000円(未償却残高: 400,000円)
3年目(走行距離:3万km): 1,000,000円 × 30,000km / 100,000km = 300,000円(未償却残高: 100,000円)
4年目(走行距離:1万km): 1,000,000円 × 10,000km / 100,000km = 100,000円(未償却残高=残存価額:0円)
上記の例を見て頂いてわかるように、「生産高比例法」の計算方法は非常にシンプルです。
「使用した分だけ価値を減らしていく」という意味では、最も減価償却の考え方の原則に近い方法であるとも言えます。
しかしこの方法の最大の欠点は、総使用可能量がはっきりしている資産にしか適用出来ないということです。
そのため実務上この「生産高比例法」はそれほど使用されず、重要性も低めになっています。
前述したように自動車にも適用することは出来るのですが、実務では他の資産に適用している方法に合わせて「定率法」などで計算することも多くなっています。
次回はこれまでも少し触れてまいりました税法上の減価償却の取り扱いについてお話いたしたいと思います。
今回はここでゲームセット!
今日も早く仕事を終えてナイターへ!!
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弊社は掲載された内容に関し、如何なる保証もするものではありません。
また、記載されている事項は変更される場合がありますので、予め御承知おき下さい。
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