経理界のホームラン王?! ノボルの経理スコアブック
資産と費用(45)
どうも、野球大好き経理マンのノボルです!
今年もやはり盛り上がったクライマックスシリーズが終わり、いよいよ今週末から日本シリーズですね!
とその前に、明日は大注目のドラフト会議が開催されます。
今年は特に投手に目玉選手が多いのですが、各球団が誰を一位指名するのかまだ予断を許さない状況です。
毎年何かしらのドラマが起こるドラフト会議ですので、今からワクワクしますね!
今回は前回解説した「減価償却」の処理方法のうち、まず「級数法」についてその具体的な計算方法をご紹介いたします。
「級数法」ですが、基本的な計算式は以下のようになります。
(取得原価:a万円、耐用年数:n年とする)
1年目 : a万円 × n / n + (n - 1) + (n - 2) + …… +1
2年目 : a万円 × (n - 1) / n + (n - 1) + (n - 2) + …… +1
3年目 : a万円 × (n - 2) / n + (n - 1) + (n - 2) + …… +1
………
n年目 : a万円 × 1 / n + (n - 1) + (n - 2) + …… +1
では上記の式に具体的な数字を当てはめてみましょう。
【例】取得原価300万円、耐用年数5年の有形固定資産を「級数法」により減価償却する(残存価額はゼロとする)
※上記の基本式で登場する分数の分母の数字は毎期同じなので、先に計算すると以下のようになる
n + (n - 1) + (n - 2) + …… +1
= 5 + (5-1) + (5-2) + (5-3) + 1 = 5 + 4 + 3 + 2 + 1 = 15
1年目 : 3,000,000円 × 5 / 15 = 1,000,000円(未償却残高: 2,000,000円)
2年目 : 3,000,000円 × 4 / 15 = 800,000円(未償却残高: 1,200,000円)
3年目 : 3,000,000円 × 3 / 15 = 600,000円(未償却残高: 600,000円)
4年目 : 3,000,000円 × 2 / 15 = 400,000円(未償却残高: 200,000円)
5年目 : 3,000,000円 × 1 / 15 = 200,000円(未償却残高=残存価額:0円)
この具体例から分かるように、「級数法」では「定率法」と同じように毎期減価償却費が逓減していきます。
しかし「定率法」と異なるのは、その減少の幅が毎期一定になるという点です(上記の例では毎期20万円ずつ減価償却費が減少しています)。
「定率法」は毎期期首の未償却残高に一定率を乗じるという方法のため、未償却残高の大きい耐用年数の初期において各期の減価償却費の減少幅も大きくなります。
対して「級数法」は取得原価を計算の基礎として、そこに乗じる率自体が逓減するという方法です。
そしてさらにその乗じる率も毎期一定の幅で減少するため、毎期の減価償却費は同じ額減っていく、という形になっています。
ここまで「級数法」について解説してまいりましたが、実はこの方法は実務ではあまり用いられません。
何故かと申しますと、法人税法や所得税法では減価償却の処理方法としてこの「級数法」が認められていないためです。
しかしもちろん前回お話しした通り「企業会計原則」では認められている方法ですので、会計上用いることには問題はありません。
その場合税金を計算する際に別途税法上認められている「定率法」などで再計算する手間が出てくるため、実務上使用されるケースが少ないということです。
ただ減価償却費を概算で計算する場合などに「定率法」に比べて簡便であるため「級数法」が用いられることもあります。
次回は「生産高比例法」の具体的な計算方法について解説いたしたいと思います。
今回はここでゲームセット!
今日も早く仕事を終えてナイターへ!!
今年もやはり盛り上がったクライマックスシリーズが終わり、いよいよ今週末から日本シリーズですね!
とその前に、明日は大注目のドラフト会議が開催されます。
今年は特に投手に目玉選手が多いのですが、各球団が誰を一位指名するのかまだ予断を許さない状況です。
毎年何かしらのドラマが起こるドラフト会議ですので、今からワクワクしますね!
今回は前回解説した「減価償却」の処理方法のうち、まず「級数法」についてその具体的な計算方法をご紹介いたします。
「級数法」ですが、基本的な計算式は以下のようになります。
(取得原価:a万円、耐用年数:n年とする)
1年目 : a万円 × n / n + (n - 1) + (n - 2) + …… +1
2年目 : a万円 × (n - 1) / n + (n - 1) + (n - 2) + …… +1
3年目 : a万円 × (n - 2) / n + (n - 1) + (n - 2) + …… +1
………
n年目 : a万円 × 1 / n + (n - 1) + (n - 2) + …… +1
では上記の式に具体的な数字を当てはめてみましょう。
【例】取得原価300万円、耐用年数5年の有形固定資産を「級数法」により減価償却する(残存価額はゼロとする)
※上記の基本式で登場する分数の分母の数字は毎期同じなので、先に計算すると以下のようになる
n + (n - 1) + (n - 2) + …… +1
= 5 + (5-1) + (5-2) + (5-3) + 1 = 5 + 4 + 3 + 2 + 1 = 15
1年目 : 3,000,000円 × 5 / 15 = 1,000,000円(未償却残高: 2,000,000円)
2年目 : 3,000,000円 × 4 / 15 = 800,000円(未償却残高: 1,200,000円)
3年目 : 3,000,000円 × 3 / 15 = 600,000円(未償却残高: 600,000円)
4年目 : 3,000,000円 × 2 / 15 = 400,000円(未償却残高: 200,000円)
5年目 : 3,000,000円 × 1 / 15 = 200,000円(未償却残高=残存価額:0円)
この具体例から分かるように、「級数法」では「定率法」と同じように毎期減価償却費が逓減していきます。
しかし「定率法」と異なるのは、その減少の幅が毎期一定になるという点です(上記の例では毎期20万円ずつ減価償却費が減少しています)。
「定率法」は毎期期首の未償却残高に一定率を乗じるという方法のため、未償却残高の大きい耐用年数の初期において各期の減価償却費の減少幅も大きくなります。
対して「級数法」は取得原価を計算の基礎として、そこに乗じる率自体が逓減するという方法です。
そしてさらにその乗じる率も毎期一定の幅で減少するため、毎期の減価償却費は同じ額減っていく、という形になっています。
ここまで「級数法」について解説してまいりましたが、実はこの方法は実務ではあまり用いられません。
何故かと申しますと、法人税法や所得税法では減価償却の処理方法としてこの「級数法」が認められていないためです。
しかしもちろん前回お話しした通り「企業会計原則」では認められている方法ですので、会計上用いることには問題はありません。
その場合税金を計算する際に別途税法上認められている「定率法」などで再計算する手間が出てくるため、実務上使用されるケースが少ないということです。
ただ減価償却費を概算で計算する場合などに「定率法」に比べて簡便であるため「級数法」が用いられることもあります。
次回は「生産高比例法」の具体的な計算方法について解説いたしたいと思います。
今回はここでゲームセット!
今日も早く仕事を終えてナイターへ!!
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弊社は掲載された内容に関し、如何なる保証もするものではありません。
また、記載されている事項は変更される場合がありますので、予め御承知おき下さい。
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