経理界のホームラン王?! ノボルの経理スコアブック
資産と費用(43)
どうも、野球大好き経理マンのノボルです!
プロ野球セ・リーグでは広島東洋カープがついに25年ぶりの優勝を決めました!!
カープファンの皆様、本当におめでとうございます!!!
振り返ってみましても今年のカープは本当に強かったという印象です。
個人的には25年前と言うとちょうど野球を真剣に見始めた頃なのですが、その当時の強いカープが帰ってきたようで何だかとても感慨深いです。
今シーズンのカープの勢いを見ているとこのまま一気に日本一まで駆け上っていってしまいそうですが、ポストシーズンでもカープの快進撃に期待大ですね!
今回は「減価償却」についてのここまでの解説を簡単にまとめてみたいと思います。
そもそも「減価償却」とは固定資産が古くなって価値が減った分を「資産」から「費用」へ振替えていく一定の処理のことを言います。
そしてその代表的な方法が(広い意味での)「定額法」と「定率法」です。
(詳しくは「資産と費用(30)」の解説をご参照下さい)
その「定額法」と「定率法」の特徴は以下の通りです。
「定額法」
毎期一定額の減価償却費を計上する方法で、以下を基本式とする。
(取得原価 − 残存価額)÷ 耐用年数 = 減価償却費
「定率法」
毎期の期首に未償却である残高(期首の貸借対照表の残高)に一定率を乗じて算出した減価償却費を計上する方法で、以下を基本式とする。
期首未償却残高 × 償却率 = 減価償却費
なお「定額法」の基本式に登場する「取得原価(取得価額)」「残存価額」「耐用年数」の3つを「減価償却の3要素」といいます。
先ほど「定額法」と「定率法」の前に「(広い意味での)」と注釈を入れました。
それは別に「(狭い意味での)」「定額法」と「定率法」が存在するためです。
平成19年の税制改正において減価償却の大改正があり、減価償却資産の取得時期によって減価償却の方法が大きく変わりました。
平成19年3月31日以前に取得した減価償却資産については従来通りの方法をそのまま用い、それを「旧定額法」「旧定率法」と呼ぶことになりました。
対して平成19年4月1日以後に取得した減価償却資産については「残存価額」が廃止されるなどの新しい方法が適用されることとなり、それを(狭い意味での)「定額法」「定率法」と呼ぶことになったのです。
さらに(狭い意味での)「定率法」については、平成24年の税制改正でも償却率の改正がありました。
平成19年4月1日から平成24年3月31日までに取得した減価償却資産については(狭い意味での)「定額法」の償却率に250%を乗じた率を償却率とし、一般に「250%定率法」と呼ばれます。
そして平成24年4月1日以後に取得した減価償却資産については(狭い意味での)「定額法」の償却率に200%を乗じた率を償却率とすることとなり、一般に「200%定率法」と呼ばれています。
と言う訳で、現在(広い意味での)「定額法」と「定率法」については、以下5種類の方法が並存している状況です。
・旧定額法
・定額法
・旧定率法
・250%定率法
・200%定率法
それぞれの具体的な計算方法などについては、「資産と費用(34)」から「資産と費用(41)」までの解説をご参照下さい。
次回は(広い意味での)「定額法」「定率法」以外の減価償却の方法についてお話いたしたいと思います。
今回はここでゲームセット!
今日も早く仕事を終えてナイターへ!!
プロ野球セ・リーグでは広島東洋カープがついに25年ぶりの優勝を決めました!!
カープファンの皆様、本当におめでとうございます!!!
振り返ってみましても今年のカープは本当に強かったという印象です。
個人的には25年前と言うとちょうど野球を真剣に見始めた頃なのですが、その当時の強いカープが帰ってきたようで何だかとても感慨深いです。
今シーズンのカープの勢いを見ているとこのまま一気に日本一まで駆け上っていってしまいそうですが、ポストシーズンでもカープの快進撃に期待大ですね!
今回は「減価償却」についてのここまでの解説を簡単にまとめてみたいと思います。
そもそも「減価償却」とは固定資産が古くなって価値が減った分を「資産」から「費用」へ振替えていく一定の処理のことを言います。
そしてその代表的な方法が(広い意味での)「定額法」と「定率法」です。
(詳しくは「資産と費用(30)」の解説をご参照下さい)
その「定額法」と「定率法」の特徴は以下の通りです。
「定額法」
毎期一定額の減価償却費を計上する方法で、以下を基本式とする。
(取得原価 − 残存価額)÷ 耐用年数 = 減価償却費
「定率法」
毎期の期首に未償却である残高(期首の貸借対照表の残高)に一定率を乗じて算出した減価償却費を計上する方法で、以下を基本式とする。
期首未償却残高 × 償却率 = 減価償却費
なお「定額法」の基本式に登場する「取得原価(取得価額)」「残存価額」「耐用年数」の3つを「減価償却の3要素」といいます。
先ほど「定額法」と「定率法」の前に「(広い意味での)」と注釈を入れました。
それは別に「(狭い意味での)」「定額法」と「定率法」が存在するためです。
平成19年の税制改正において減価償却の大改正があり、減価償却資産の取得時期によって減価償却の方法が大きく変わりました。
平成19年3月31日以前に取得した減価償却資産については従来通りの方法をそのまま用い、それを「旧定額法」「旧定率法」と呼ぶことになりました。
対して平成19年4月1日以後に取得した減価償却資産については「残存価額」が廃止されるなどの新しい方法が適用されることとなり、それを(狭い意味での)「定額法」「定率法」と呼ぶことになったのです。
さらに(狭い意味での)「定率法」については、平成24年の税制改正でも償却率の改正がありました。
平成19年4月1日から平成24年3月31日までに取得した減価償却資産については(狭い意味での)「定額法」の償却率に250%を乗じた率を償却率とし、一般に「250%定率法」と呼ばれます。
そして平成24年4月1日以後に取得した減価償却資産については(狭い意味での)「定額法」の償却率に200%を乗じた率を償却率とすることとなり、一般に「200%定率法」と呼ばれています。
と言う訳で、現在(広い意味での)「定額法」と「定率法」については、以下5種類の方法が並存している状況です。
・旧定額法
・定額法
・旧定率法
・250%定率法
・200%定率法
それぞれの具体的な計算方法などについては、「資産と費用(34)」から「資産と費用(41)」までの解説をご参照下さい。
次回は(広い意味での)「定額法」「定率法」以外の減価償却の方法についてお話いたしたいと思います。
今回はここでゲームセット!
今日も早く仕事を終えてナイターへ!!
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※本コラムに掲載されている情報は、掲載した時点での情報です。
弊社は掲載された内容に関し、如何なる保証もするものではありません。
また、記載されている事項は変更される場合がありますので、予め御承知おき下さい。
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