経理界のホームラン王?! ノボルの経理スコアブック
資産と費用(35)
どうも、野球大好き経理マンのノボルです!
いよいよセ・パ交流戦が開幕しましたね!
今シーズンも昨年に引き続き3回戦×6カードの18試合制で行われますが、6連戦が3週間続くということでやはり各球団の投手力がカギとなりそうです。
そんな訳で毎年交流戦に強く12球団随一の投手陣を誇るソフトバンクが今年も最高勝率チームとなってしまいそうですが、個人的にはその対抗馬としてDeNAをあげたいと思います。
DeNAは昨年の交流戦では残念ながら最下位に終わってしまいましたが、今シーズンの投手陣の充実ぶりには目を見張るものがあります。
交流戦前の5月中一気に借金を減らしてきたその勢いのままにパ・リーグの各球団から勝利をつかんでいくことを期待しています!
今回も前回に引き続き「減価償却」についての基本的なお話をしていきたいと思います。
前回は「減価償却」を行うに当たっての重要な要素のひとつである「償却方法」の中から「定額法」についてお話いたしました。
今回は「定額法」と並んで最もよく使用される「償却方法」である「定率法」の解説から始めます。
「定率法」の定義は以下のようになります。
「固定資産の減価償却法の一つ。各期の期首未償却残高に一定の償却率を掛けたものをその会計年度の減価償却費とする。
初期に比較的多額の償却費が計上される。逓減残高法。」(広辞苑 第六版)
計算式で表すと、以下のような感じになります。
期首未償却残高 × 償却率 = 減価償却費(当期に費用化する金額)
ちょっとわかりにくいと思いますので、まず用語の解説をいたします。
・期首未償却残高
当期の期首の時点(まだ当期の減価償却は行っていない)で「資産」に計上されている金額(まだ「費用」に振替えられていない金額)。
すなわち前期末の貸借対照表上「資産」に計上されている金額と同じ。
・償却率
「減価償却費」を算出する際に用いられる一定の率のことをいう。
税法(法人税法・所得税法)において定められており、「定額法」と「定率法」でそれぞれ別に規定されている。
なお「定額法」の場合は「取得原価」に対して「償却率」を乗じ、「定率法」では「期首未償却残高」に対して「償却率」が乗じられる。
と言う訳で今回初めて登場した「償却率」という言葉ですが、実は前回解説した「定額法」の計算でも用いられます。
前回紹介した「定額法」の計算方法をおさらいいたしますと、
(取得原価 − 残存価額)÷ 耐用年数 = 減価償却費(各年度に費用化する金額)
という感じでしたが、正確には以下の計算式となります。
(取得原価 − 残存価額)× 償却率 = 減価償却費(各年度に費用化する金額)
前者は「耐用年数」で割り、後者は「償却率」を乗じているということで、一見全く異なるようですが、どちらの計算式でもほぼ同じ「減価償却費」が求められます。
より正しく言いますと、「耐用年数」で割ったのと同じ結果になるように「定額法」の「償却率」は定められています。
数学のお得意な方であればお気付きになるかもしれませんが、「1」を「耐用年数」で割って求められる数字が「定額法」の「償却率」とされています。
具体的には、「耐用年数」が2年であれば、1÷2=「0.5」、「耐用年数」が10年であれば、1÷10=「0.1」が「定額法」の「償却率」になります。
ただし「耐用年数」が3年の場合のように、1÷3=「0.3333…」と割り切れないこともありますので、税法においては小数点第3位までの数字で定められています。
(例えば上記の「耐用年数」3年のケースの「定額法」「償却率」であれば「0.334」と定められています)
「定額法」の「償却率」についてはこのようになりますが、今回の主題である「定率法」の「償却率」はもう少し複雑です。
次回はその「定率法」「償却率」について解説してまいりたいと思います。
今回はここでゲームセット!
今日も早く仕事を終えてナイターへ!!
いよいよセ・パ交流戦が開幕しましたね!
今シーズンも昨年に引き続き3回戦×6カードの18試合制で行われますが、6連戦が3週間続くということでやはり各球団の投手力がカギとなりそうです。
そんな訳で毎年交流戦に強く12球団随一の投手陣を誇るソフトバンクが今年も最高勝率チームとなってしまいそうですが、個人的にはその対抗馬としてDeNAをあげたいと思います。
DeNAは昨年の交流戦では残念ながら最下位に終わってしまいましたが、今シーズンの投手陣の充実ぶりには目を見張るものがあります。
交流戦前の5月中一気に借金を減らしてきたその勢いのままにパ・リーグの各球団から勝利をつかんでいくことを期待しています!
今回も前回に引き続き「減価償却」についての基本的なお話をしていきたいと思います。
前回は「減価償却」を行うに当たっての重要な要素のひとつである「償却方法」の中から「定額法」についてお話いたしました。
今回は「定額法」と並んで最もよく使用される「償却方法」である「定率法」の解説から始めます。
「定率法」の定義は以下のようになります。
「固定資産の減価償却法の一つ。各期の期首未償却残高に一定の償却率を掛けたものをその会計年度の減価償却費とする。
初期に比較的多額の償却費が計上される。逓減残高法。」(広辞苑 第六版)
計算式で表すと、以下のような感じになります。
期首未償却残高 × 償却率 = 減価償却費(当期に費用化する金額)
ちょっとわかりにくいと思いますので、まず用語の解説をいたします。
・期首未償却残高
当期の期首の時点(まだ当期の減価償却は行っていない)で「資産」に計上されている金額(まだ「費用」に振替えられていない金額)。
すなわち前期末の貸借対照表上「資産」に計上されている金額と同じ。
・償却率
「減価償却費」を算出する際に用いられる一定の率のことをいう。
税法(法人税法・所得税法)において定められており、「定額法」と「定率法」でそれぞれ別に規定されている。
なお「定額法」の場合は「取得原価」に対して「償却率」を乗じ、「定率法」では「期首未償却残高」に対して「償却率」が乗じられる。
と言う訳で今回初めて登場した「償却率」という言葉ですが、実は前回解説した「定額法」の計算でも用いられます。
前回紹介した「定額法」の計算方法をおさらいいたしますと、
(取得原価 − 残存価額)÷ 耐用年数 = 減価償却費(各年度に費用化する金額)
という感じでしたが、正確には以下の計算式となります。
(取得原価 − 残存価額)× 償却率 = 減価償却費(各年度に費用化する金額)
前者は「耐用年数」で割り、後者は「償却率」を乗じているということで、一見全く異なるようですが、どちらの計算式でもほぼ同じ「減価償却費」が求められます。
より正しく言いますと、「耐用年数」で割ったのと同じ結果になるように「定額法」の「償却率」は定められています。
数学のお得意な方であればお気付きになるかもしれませんが、「1」を「耐用年数」で割って求められる数字が「定額法」の「償却率」とされています。
具体的には、「耐用年数」が2年であれば、1÷2=「0.5」、「耐用年数」が10年であれば、1÷10=「0.1」が「定額法」の「償却率」になります。
ただし「耐用年数」が3年の場合のように、1÷3=「0.3333…」と割り切れないこともありますので、税法においては小数点第3位までの数字で定められています。
(例えば上記の「耐用年数」3年のケースの「定額法」「償却率」であれば「0.334」と定められています)
「定額法」の「償却率」についてはこのようになりますが、今回の主題である「定率法」の「償却率」はもう少し複雑です。
次回はその「定率法」「償却率」について解説してまいりたいと思います。
今回はここでゲームセット!
今日も早く仕事を終えてナイターへ!!
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弊社は掲載された内容に関し、如何なる保証もするものではありません。
また、記載されている事項は変更される場合がありますので、予め御承知おき下さい。
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