どうも、野球大好き経理マンのノボルです！
アメリカ大リーグも日本のプロ野球同様、大詰めを迎えていますが、長らくマウンドから遠ざかっていたカブスの和田毅投手が先月復帰しました。
2012年に渡米後春季キャンプで故障してしまい、昨年までメジャーのマウンドには上がれずにいましたが、復帰後はここまで4勝1敗と素晴らしい結果を残しています。
チームは地区最下位と苦しんでいますが、これからの和田投手の活躍に期待していきましょう！

今回は「会議費」の最終回としてまとめのお話をいたします。

「会議費」は最初の回でもお話したように、会議に関わる費用全般に対して使用されます。
そして前回までお話ししてきたように、特に論点となるのが飲食代であり、その際「交際費」に該当するかどうかの判断が最も重要となります。

前回お話ししたように「会議費」とする要件は「会議に関連して通常必要とされる費用」であるかどうかです。
いわゆる「5,000円基準」は金額によりはっきり判断することが出来ますが、上記の「会議費」の要件は様々な判断をすることが出来る曖昧な表現になっています。
そのため「会議費」とするか「交際費」とするかは各企業によって判断が分かれ、税金を少なくする目的で本来「交際費」とすべきものまで「会議費」としてしまうようなことも考えられます。
このようなことがあるので、税務調査の際に重点的に調べられる科目の一つでもあります。

そこで重要となるのが、会議があったという実態を示す会議資料を作成しておくことです。
議事録のようにしっかりした内容の資料を作成しておくことがベストですが、領収書に「誰とどんな打ち合わせをしたのか」程度のメモを残すだけでも、税務調査の際に指摘されることが少なくなるようです。

また、会議の際の支出の上限額などを社内規定で定めておくことも重要です。
例えば「打ち合わせに伴う昼食代は一人当たり○○円以内とする」など、一般的に妥当と考えられる範囲内で支出額を定めてそれを正しく運用していれば、細かい打ち合わせの度にいちいち詳細な資料を作成することなく、「会議費」が正しく処理されていることを証明することが出来ます。
特に頻繁に打ち合わせがあるような会社ではこのような社内規定が必須と言えます。

「会議費」についてのお話はここまでといたします。
次回からはまた別の勘定科目を取り上げていきたいと思います。

今回はここでゲームセット！
今日も早く仕事を終えてナイターへ！！