（生徒）「次は『(4)明瞭性の原則』ですよね？」

（Dr.K）「『(4)明瞭性の原則』は、企業会計は、財務諸表によって、
利害関係者に対し必要な会計事実を明瞭に表示し、
企業の状況に関する判断を誤らせないようにしなければ
ならないとしている。財務諸表は企業の財政状態及び
経営成績を伝達する手段である。財務諸表によって、
利害関係者が意思決定に必要な会計情報を理解出来るように、
明瞭に開示・報告する必要がある。

この原則を支える下記の原則がある。
・貸借対照表完全性の原則
・総額主義の原則
・区分表示の原則
・対応表示の原則

さらに明瞭にするため
・注記表の作成
（継続企業の前提に関する注記、重要な会計方針に
係る事項に関する注記、重要な後発事象に関する注記等を記載する）

など様々な手段がある。

『(5)継続性の原則』は、企業会計は、その処理の原則を
毎期継続適用し、みだりにこれを変更してはならないとしている。
真実性の原則で説明したように相対的真実、すなわち
１つの会計事実に複数の会計処理を認めているため、
この原則が設けられた。
財務諸表の期間比較を可能にするため、会計処理の
原則又は手続を首尾一貫することを求めている原則。
正当な理由による変更は認められる。（法令改正等、経営方針変更、合併等）

２つの原則は理解出来たかな？」

（生徒）「ありがとうございました！」