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    (5)安全性分析

    6、過大な設備投資は事故のもと

    @ 投資スケールの1つの目安とは

    会社が「設備投資」をしようとする場合、どれくらいの金額が妥当なのでしょうか?
    もちろんいうまでもなく、会社がこれから規模拡大をしたいのか、現状維持でいきたいのか、などにより異なります。それでも1つの目安として、多くの会社では次のような考え方を持っています。

    『安全な範囲の投資規模は、毎期の減価償却費の範囲内である。』
    つまり、減価償却によって価値が減少してゆく分だけ、つけ足してゆくというやり方です。
    固定資産の減価償却は、会社にとって資金回収を意味します。

    この考え方を踏まえて、毎年の減価償却費の金額を超える投資をする場合、その会社は拡大積極路線をとっているといえます。 逆に下回る場合は、縮小路線をとっていることになります。

    A 固定比率と固定長期適合率とは

    ここでは「固定長期適合率」について説明しましょう。

    固定長期適合率 =  固定資産
    純資産(自己資本)+固定負債

    この式の意味は、固定資産を調達するための資金を、純資産(自己資本)と長期借入金でどの程度まかなっているかということです。

    日本企業の場合、全業種平均で80%強、製造業平均で70%強となっています。
    この固定長期適合率は、100%を下回らなければ危険です。
    100%を上回るということは、固定資産の調達に必要な資金が、純資産(自己資本)と固定負債とでは足りず、短期借入金まで使っていることを意味するからです。
    それは1年以内におとずれる、短期借入金の返済が苦しくなることを暗示しているからです。

    B 過大な設備投資は事故のもととは

    経営に必要なものの1つは計画性です。
    拡大路線を取ること自体は悪いことではありませんが、その場合、十分に販売計画、資金計画を立て、余裕を残した上で、設備投資規模を決めてゆく必要があります。
    少なくとも、短期借入金で固定資産を取得することはタブーと認識してください。

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